自社ECとモール型ECの違いって?新規出店のメリット・デメリットとは
「販路を広げたい…」
「ネットショップを始めよう!」
と思った時に真っ先に考えなければいけないこと。
それは【自社EC】を立ち上げるか、【モール型EC】に出店するか、ということ。
今回は、
・自社ECに向いている商材とショップ
・現段階ではモール型ECに参入すべき商材とショップ
についてメリット・デメリットの比較をしつつ、
ネットショップの運営方法を考えるポイントについて解説していきます!
目次
1,モール型ECの特徴とは
そもそもモール型ECとは、複数のショップが集まって1つの大きいショップを運営しているECサイトのことをいいます。
日本における代表的なモール型ECでいうと、Amazonや楽天、Yahooショッピングが該当します。
それぞれにかなりの顧客、利用者数がいることも特徴の1つです。
また、各モールが競争状態にあるため、それぞれに集客販売戦略がすでに練られていることで、出店者も売上を立てやすいように工夫を凝らされているのがモール型には多く見受けられます。
引用:マーケジン
2,モール型ECのメリットとデメリット
次に、モール型のメリットとデメリットについて比較していきましょう。
メリット
①集客力がある
モール型ECの最大のメリットといえるのは【集客力】があることです。
Amazonや楽天、Yahooショッピングなどにはそれぞれ月間利用者数が数千万人ほど存在しています。
自社ECでのスタートが0人だとすると、モール型ECの場合、すでに数千万人ものお客さんへのアプローチが出来ることとなり、集客にかかる負担は激減します。
②信頼度がある
時代と共にオンラインショップに抵抗が薄れてきたとはいえ、Amazonや楽天、Yahooなどの大手ショップに個人情報を登録するのには抵抗がなくても、聞いたことのないショップに対しての個人情報を登録することに抵抗を感じる人も少なくはありません。
「メルマガが来るのではないだろうか」
「営業をかけられるのでは」
という懸念もお客さんの心理にはあるのです。
しかし、モール型ECでは「Amazon」「楽天」「Yahoo」という大きなブランド力により、お客さんから購入されやすい環境が作られています。
③初心者でも簡単に出店、販売が出来る
モール型ECではプラットフォーム型を築いているので、特段専門的な知識がなくともモール内での作業のみで出店することが可能となっています。
また、基本的なアクセス解析や顧客解析がついている場合がほとんどなので、特別なツールや知識がなくとも販売戦略を練って、売上を伸ばすことが可能となります。
デメリット
①月額利用料や販売手数料がかかる
モール型ECを利用する場合、基本的に月額利用料や販売手数料が発生します。
これは売上が伸びると共に増えていく傾向にあります。
②モール内での商品の価格競争が起こりやすい
自社商品で他と差別化していても、類似商品を取り扱っている他社との価格競争は避けて通れないのがECモールの特徴でもあります。
類似商品で安いものがあればそちらに顧客は流れていってしまうため、利益率が低下していくことに注意が必要です。
③ブランディングすることが難しい
ECサイトを立ち上げる際、
「自社ショップをブランディングして認知を増やしたい!」
と思うものですが、
モール型ECで購入したお客様に「どこで買ったの?」と聞くと「Amazonで買った!」「これは楽天!」などの認識がほとんどとなってきます。
モール型ECではプラットフォームという制約の中で、店舗の魅せ方を工夫しないとブランディングは難しくなってきます。
④顧客情報を自社で管理できない
モール型ECでショップ運営を行った場合、顧客情報をプラットフォーム内で見ることはできても、全てのリストを自社のDBで管理することは難しくなってきます。
コスメ系や健康食品系には多い、顧客リストを活用したマーケティングをする場合には、モール型ECは不向きともいえるでしょう。
3,モール型ECオススメ3選
モール型ECの中でも【集客力・信頼度・簡単さ】が強い3つオススメモールはこちらです。
1,Amazon
2,楽天
3,Yahooショッピング
▼簡単な説明と特徴▼
Amazon
日本最大の月間利用者数があり、集客も業界トップクラス。
商品単位で出品することが可能なため、気軽に始めることも出来るECモール。
FBAという「注文を受けた商品の梱包から発送、決済まですべてAmazonが代行します」といったフルフィルメントサービスが唯一あるのも特徴です。
楽天
出店型のECモールで、Amazonに次ぐ月間利用者数を誇っています。
月額使用料が高いものの、すでにブランディングが出来ていたり、顧客獲得が出来ている出店者に好まれる傾向が強くあり、
また、手厚いサポート体制が整っている面から大手企業も多く参入しています。
Yahoo!ショッピング
出店型のECモールで、2013年から初期費用・月額利用料を無料にしたことで、新規出店者は3大モールの中でもトップを誇っています。
コストを抑えたい企業や新規EC参入者から支持を得ています。
→EC3大モール徹底比較(Amazon・楽天・Yahoo!ショッピング)はコチラ
4,自社ECの特徴とは
自社ECとは個人のネットショップを独自ドメインを取得して運営するECサイトのことを指します。
独自でショップのワイヤーフレームからシステム設計などをできるため、ショップデザインや販売戦略などを独自で練り、実行することが可能となります。
〇〇オンラインショップ、などが良い例です。
今は自社ECサイトを作るのにも、月額が数千円から利用可能な初心者向けのサービスが増えたので、気軽に自社ECの立ち上げが可能となりました。
自社ECのサイトの構築方法は
「ASP」「パッケージ」「オープンソース」「フルスクラッチ」などがあります。
→自社EC立ち上げ4選!ASP・パッケージ・オープンソース・フルスクラッチどれがオススメ?
5,自社ECのメリットとデメリット
自社ECの特徴がわかった上で、メリットとデメリットを比較していきましょう。
メリット
①利益率が高く収益化していける
自社ECの場合、モール型ECとは違い”月額利用料・販売手数料”などのコストが発生せず、システム保持費のみで運営できます。また、競合他社との価格競争が起こる可能性も低いため、売上が伸びれば伸びるほど利益率が高くなっていく傾向があります。
②ブランディングがしやすい
自社ECは自身でサイト構築をするため、デザインに制限がないことも特徴の1つです。
モール型ECのようにプラットフォームではないので、【ショップデザイン・商品ページ・注文画面・マイページ・アプリ制作】などを自社のブランディングによって構築できるので、ショップのイメージやブランド名を認知させていくことができます。
③顧客リストでのリピーター獲得がし易くなる
モール型ECはモール内で顧客情報を管理するのに対し、自社ECは顧客情報は自社の所有物となります。顧客の購入情報を細かく分析し、メルマガやラインなどでの販促活動や電話営業、DMなどのリピーター獲得をし易くなることでLTVが高い仕組みを作り上げることも可能になります。
デメリット
①1からの集客になってしまう
自社ECの場合、初めからお客さんがいるという状況ではないので、
「ECサイトの構築≠収益化」というのがスタート地点です。
自社ECを立ち上げると共にSEO対策や顧客ニーズに合ったコンテンツ・コラム作りを行って検索に引っかかるような活動を積極的に行っていく必要があります。
また、その一方で有料の広告を活用して、認知にブーストをかけつつ時間をかけて集客をしていくことが重要になります。
②成果までに時間がかかる
自社ECのメリット3つに辿り着くまでにはかなりの時間を要します。
安定的な顧客を集客するためにECサイトを改善したり、顧客との関係性を築いたりと、細やかなことを時間をかけて改善し続けることが必要です。
③最初からブランディング、マーケティングが必要になってくる
自社ECを立ち上げる場合、集客から販売までの流れを自身で作っていかなければいけません。
そのため、【年齢層・販売戦略・集客の目玉・ブランディング】などを予め決めて、初動から長期的なビジョンを持って運営していく必要があります。
<まとめ>モール型ECと自社EC、どちらに向いている?
モール型ECも自社ECもどちらも良い点があり、どちらがより優れているとは言い切れません。
現状でどちらが向いているか悩んだ時は、下記の4点を考えてみてください。
1,すでに顧客が多くいるか?
2,ブランドとしての認知があるか?
3,商材はモール向けか、専門店向きか?
4,今後のビジネス展開は?
1,2がすでにある場合は、自社ECでも良いでしょう。
すでに顧客もいて、認知もされているので、既存のブランドイメージを反映させたオンラインショップを立ち上げ、広告をかければ新規顧客の獲得の可能性も多いにあります。
しかし、そこがまだ足りない場合は、モール型ECで商品の露出を増やし、認知を上げてからの自社ECへとシフトさせていくことが短時間で成果を出し易くなるコツです。
自社の商材とビジネス展開を考えて、運営方法を検討しましょう。
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監修者紹介
若月 菫
取締役
株式会社 そばに 取締役。
東京都板橋区出身。学生起業でAmazonから越境ECに渡り多角的なモールで自社商品を取り扱い、Amazonのみの売上は1.6億円。
販売事業者として実績を積んだ知識を基にECコンサルティングへと参入。
主にフロントコンサル業務を担当。もともと広告代理店に3年程従事し、化粧品や健康食品系を主とした広告戦略の立案から作成までの知見を活かし、Amazon広告以外にも、Youtuber施策・インフルエンサーマーケティングなどの知識も含めての販売戦略のノウハウで支援を行う。