D2Cで出すべき広告とは?媒体から戦略まで徹底解説!

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D2Cで出すべき広告とは?媒体から戦略まで徹底解説!

製造者(メーカー)からダイレクトに消費者と取引をするD2C(ディートゥーシー)。

D2Cを取り入れる企業は2015年ごろから増えはじめ、それにともない広告のあり方も変わってきました。

たとえば「SNS」を利用して宣伝広告するなど、従来の広告スタイルとは一線を画します。

そこでこの記事では、D2Cで出すべき広告について解説します。

記事後半からはD2Cの広告でよく利用される媒体と特徴も紹介するので、広告戦略を考える上での参考にしてください。

D2Cの広告戦略で意識すべきポイントとは?

2020年に入ってからビジネスモデルの定番となったD2C。
しかし広告に対する考え方は、従来の広告スタイルと異なります

D2Cは「マス向けの広告」はしません。つまり消費者すべてを広告の対象にしません。

D2Cではむしろ広告を打つターゲット層の幅を狭めます
その上で、ターゲット層にあった広告をします。

D2Cの広告は、消費者目線でターゲット層にいかに合っているものを提供できるかが肝心です

その理由として、

  • スマホ中心の社会
  • SNSの普及
  • 消費者リテラシーの向上

が挙げられます。

TVのCMはすべての消費者へ同じように流れます。
そのため、たとえばTVのCMで「20代〜30代男性」だけに特定のCMを流すことはできません。

性別や年齢関係なく、同じように流れます。

しかし現在は多くの方がスマホを持っています。
そのためD2Cの広告では「年齢・性別・地域」を指定し、特定のターゲット層にだけ広告を届けるのが主流です。

たとえばGoogle広告では、ターゲット層を決めて広告をすることできます。
また、D2CではSNSを活用して広告をおこなうケースも多いです。

とくにTwitterを利用する若いユーザーも多く、若者向けに広告をすることもできます。

最後に「消費者リテラシーの向上」です。

今は商品があふれている時代なので、マス向けの広告ではなかなか売上につながりにくいのが現実
消費者は商品を買う前に商品を調べる等、リテラシーも高くなっています。

そのためD2Cでは、特定のターゲット層へ広告をすることが大事です。

ほかにもD2C時代の広告と以前からの広告で異なる点は、

  • 「特定の個人向け」or「マス向け」
  • 「SNS中心」or「検索エンジン中心」
  • 「双方向のやり取り」or「一方向のやりとり」
  • 「体験に価値を置く」or「商品自体に価値を置く」

となります。

D2Cの広告を理解するために大事なので、次章からカンタンに紹介します。

「特定の個人向け」or「マス向け」

D2Cの広告はデジタル中心です
デジタル広告とは、SNS等を利用した広告です。

消費者の検索結果の履歴などのデータを集めやすいのが特徴。

集めた個人情報等のデータを元に、特定のターゲットへ向けて広告を表示することができます

たとえばTwitter広告では、ターゲット層を「地域・言語・年齢・性別」等に細かく設定も可能です。

一方TVをはじめとしたマス向け広告では、たくさんの人に広告できます。しかし、特定のターゲット層にだけ広告をすることはできません

「SNS中心」or「検索エンジン中心」

D2CではTwitterやInstagram等のSNS広告がメインです。

とくにアパレルを販売する会社にとって、SNSは主戦場です。。
SNSから直接商品を購入するユーザーもおり、SNSには多くの情報が掲載されています

また、ユーザーはお気に入りのブランドを見つければフォローし、毎日ツイートをチェックするでしょう。

フォロワーが増えることで、広告コストをかけずに宣伝もできます。

「双方向のやり取り」or「一方向のやりとり」

D2Cでは双方向(企業と消費者)のやりとりが一般的です

たとえばTwitterで企業が広告を出すとリプライ(コメント)が書かれたり、「いいね」をされることもあります。

ほかにもアンケート機能があるなど、双方向のやりとりがあるのがD2Cです。

従来の広告は「企業→消費者」へ一方向のやりとりだったので、この点も異なります

「体験に価値を置く」or「商品自体に価値を置く」

    商品が生まれた背景や、誰が作ったかという体験や情緒的価値に重点を置くのがD2Cの広告です

    今や似たような商品は多数あるため、差別化の意味もあります。

    以前は商品自体の「コスト・性能」に対する魅力を宣伝した広告も多かったです。

    しかし現在ユーザーが商品の「価値」を感じるのは、商品自体ではなく商品が作られた背景であることが多いです。

    D2Cで活用すべき広告媒体5選!

    それではD2Cで広告をするならば、どの媒体が良いのかを見ていきましょう。

    先述したとおり、D2Cはデジタル広告がメインです
    デジタル広告は特定のターゲット層にだけ広告をすることができます。

    「年齢・性別・地域・趣味」等を細かく設定でき、コストを抑えつつ効果的な宣伝が可能です。

    ここからはオススメの媒体を5つ紹介します。

    Twitter

    Twitterの特徴は「拡散力」です。
    リツイート機能があるため、フォロワーからフォロワーへ広告が届きます。

    特定のターゲット層へ宣伝をすることで、そのターゲット層のフォロワーにも宣伝可能です。

    さまざまなアカウントがあり、中にはマニアックなアカウントも存在します。
    そのためニッチ層を狙った広告も可能で、極限までターゲット層を狭くすることも可能です

    広告コストも特徴的です。

    宣伝した内容に対するユーザーの反応が多ければ、その分コストがかかります。
    反対にユーザーの反応が少なければ、コストはほとんど発生しない料金体系です

    広告の効果によって宣伝コストが決まります。

    また、アカウントに広告ツイートを残すことができるために、オーガニックツイートとしても後々リツイートされることもあるので、資産性があります。

    Instagram

    若い女性向けに広告をするならInstagramがオススメです
    とくに化粧品・アパレル・脱毛等を宣伝するには、Instagramとの相性が抜群。

    インスタ映えというワードもあるように、オシャレな雰囲気を重視した旅行・食べ物を宣伝するシーンにも適しています。

    また、広告っぽくない広告なのもInstagramの特徴。
    タイムラインへ自然に広告が載るため、宣伝感が薄くなります。

    あからさまな広告を嫌うユーザーもいるため、日常に馴染む広告が可能なInstagramは大きな強みです。

    LINE

    LINEはユーザーの年齢幅の大きさが特徴です。

    10代〜70代まですべての年代で幅広く使用されています。
    そのためミレニアル世代より上の世代にも広告をすることが可能です。

    LINEは日常生活の中で何度も開くツールなので、たくさんの人に広告を届けることができます。

    ただTwitter等に比べて、「ターゲット層」を設定できる幅が狭い傾向にあります

    YouTube

    動画を使った広告が特徴のYouTube広告

    画像や文字よりもたくさんの情報を届けることができ、視覚的な宣伝も可能です。

    ユーザーがYouTubeの動画を見る前に広告が流れるため、強制的にユーザーへ広告を観てもらうことができます。

    10秒間広告を見ないと、目当ての動画が再生できない」設定もできるため、「強制力」が強いのもYou Tube広告の特徴です。

    Facebook

    実名登録のため、ターゲット層の設定が細かくできるのがFacebookです

    ユーザーは居住地・年齢・個人情報等を細かく設定するため、ターゲティング精度がとても高いです。

    ジャンルが限られる点はありますが、高い精度でターゲット層へ届けることができるのは大きな特徴となります。

    また、ユーザー属性として30~50代の層が厚く、高単価商材も売れるといった特徴があります。

    TikTok

    ショート動画のブームを作ったTikTok。

    若者(高校生〜大学生や新卒くらい)にリーチしたい場合に利用すべき広告媒体です。
    利用している若年層ユーザーの間では「Tiktok買い」という行動も見受けられます。

    ターゲットも細かく選定することができますが、動画クリエイティブを利用するためにPDCAに工数がかかることを注意してください。

    まとめ

    ビジネスモデル「D2C」は消費者との距離が近いため、双方向のやりとりも特徴の一つ。

    さらに商品背景を重視することも、従来の広告手法とは異なる点です。

    D2Cで使用する「デジタル広告」はTV CMなどの媒体よりコスパが良く、有効な費用対効果ものぞめます。

    時代が変われば環境も変わり、商品販売スタイルや広告の方法も変わります。
    D2Cの広告を利用することで、他社と一歩リードすることも可能でしょう。

    ぜひ、D2Cと広告を取り入れて利用してはいかがでしょうか?

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    若月 菫

    取締役

    株式会社 そばに 取締役。
    東京都板橋区出身。学生起業でAmazonから越境ECに渡り多角的なモールで自社商品を取り扱い、Amazonのみの売上は1.6億円。
    販売事業者として実績を積んだ知識を基にECコンサルティングへと参入。
    主にフロントコンサル業務を担当。もともと広告代理店に3年程従事し、化粧品や健康食品系を主とした広告戦略の立案から作成までの知見を活かし、Amazon広告以外にも、Youtuber施策・インフルエンサーマーケティングなどの知識も含めての販売戦略のノウハウで支援を行う。

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